終身雇用が失われて、もうずいぶん経ちました。
と言っても、私が働き始めた時点で、そんなものはとっくに消え去っていました。
はっきりと言いましょう！
社員は会社側の都合で、突然クビを切られることがあります！
しかし、労働基準法や労働組合法、男女雇用機会均等法など、様々な法律で労働者は守られています。
これにより、どうなったか。よりえげつない解雇が行われています。
実際、私は5社経験していますが、同僚や他部署のクビを目の前で見てきました。
それを今回はお話したいと思います。
クビとは
クビになる、クビにすると言いますが、クビとは何かというと“解雇”です。
雇用契約を解除するから解雇です。
その中でも、会社側の一方的な都合で解雇されることを、一般的にはクビと言います。
クビになる人とは
これは申し訳ないですが、生産性の著しく低い人です。
効率良く仕事するわけでもなく、指導しても何も学ばず、一生懸命働く姿勢もないような人が主にクビの対象です。
他にも、社内に愛人を作った、社長をバカにした、周りの生産性を下げる等、様々理由があると思いますが、本来会社にもっと重大な損害を与えない限りクビにはできません。
労働者というのは、すごく法律に守られており、その人が仕事ができないのは、会社のせいだというのが、日本の法律です。
では、会社はどのようにして社員をクビにしたか？
CASE1.社長と戦って即日解雇
これは私の同僚の話です。お互い中途で、入社時期は4か月違うだけです。
当時勤めていた会社は社員数10名以下の零細企業です。この会社ではボーナス月が近づいており、社長は苛立っていました。←これ、零細企業あるあるで、会社のお金と社長の財布がほぼ同じ状態で管理されており、社員への支払いが多い月は社長は苛立ち始めます。
私は入社時点から溜まっていた顧客への納品を全て完了させ、「これはボーナスが期待できるな！」と思い、社長に「今月はボーナス出るんでしょうか？」と聞いてみました。
そうすると「まだ売り上げが入ってきていないから、ボーナスなんてあるわけないだろ」と返してきました。
しかし、請求はとうに終わっているはずであり、売り上げが入ってきていないはずはありません。
私はその時点であまり深くつつかないようにしようと思いましたが、同僚は違いました。
「労働条件通知書にはボーナス年2回と書いてあるじゃないですか」
これが全ての始まりで、言い争いになり、同僚は社長から「明日から来なくていいよ」と言われ、即日解雇となりました。
これは普通に違法解雇のパターンで、同僚は労働基準監督署に相談し、職場復帰するつもりはないが、慰謝料を請求していました。
CASE2.労働条件変更による自主退職
こちらはかなり悪質な解雇のパターンです。
その会社に私が入社した頃は従業員数40人程度でしたが、年を追うごとに100人、300人と従業員数が爆発的に増えていました。
大量に雇用を行った結果、教育・人事評価基盤はガタガタ。関西支所の女性スタッフが新人いじめをしており、他のスタッフのことも奴隷同然に扱っていることが発覚しました。
その時点で人事部長から直接注意がなされたようですが、女性スタッフは社長に取り入って、自分が人事部長からパワハラを受けていると告げ口していました。
そこで人事部長は都市部から田舎の方に転勤命令がでました。単身赴任などではなく、勤務地を移れという命令です。
家族も居るし、子どもは学校に通っているし、家を買って住宅ローンは払っているし、それら全てを捨てて仕事のためだけに田舎に引っ越せるわけがありません。
しかも、引っ越し費用は本人持ちです。
人事部長は自主退職していきました。
これは会社的には勤務地を変えただけなので、トラブルに発展しませんでしたが、かなり悪質だと思いました。
「労働者は法律で守られている」とは言われますが、その法律は鉄壁ではありません。
一生懸命働いていても、社長の身勝手で、または誰かの策略で、または会社を存続するために仕方なく、クビを切られることがあるんです。
いつクビを切られても良いように、またはクビを切られるような立場にならないために、自己研鑽を怠らないようにしましょう。
じゃあな！
